さて、「パチンコ、パチスロで勝ったお金は税金を払う必要があるのか？」という疑問を持つ方も少なからずいることでしょう。
結論から言うと、競馬や競輪同様にパチンコで勝ったお金は納税義務があるので、確定申告の時に申告する必要がある。
ただし、計算式は少し特殊で、かつ経費に計上できない投資額もあるので本記事を参考に自分は申告したほうが良いのか改めて考えてみてほしい。
一般的にパチンコで勝ったお金を申告している人は少ないと思うが、理解しておいて損はないだろう。
パチンコで勝ったお金は納税義務があるので注意が必要
記事冒頭でもお伝えしたように、パチンコ、パチスロで得た収益は「一時所得」となり納税義務があるので注意が必要だ。
これはパチンコ特有の「三点方式（遊技場、景品交換所、景品問屋）」という仕組み上逃れることができないものとなっている。
パチンコユーザーなら経験があるかもしれないが、店員さんに景品交換所の場所を聞いても教えてくれないのはそれが理由だ。「皆さんよくあちらの出入り口から出ております。」のように曖昧な受け答えをするよう教育されている。
ものすごく簡単に言うと、パチンコで出た玉やメダルを金や銀の入った景品に交換し、それを買い取りショップで売って現金化したという流れになるからだ。金や銀を売って現金化したのだから当然課税対象になる。
パチンコで勝ったお金の税金計算式
一般的にパチンコで勝った収益を申告している人は圧倒的に少ないと思うが、念のため税金の計算式を記載しておく。
課税対象額＝（総収入金額ーその収入を得るための直接経費ー特別控除50万円）÷2
上記の計算式で出た金額を、給与所得など他の所得と合算して最終的な税額が決まる。
経費として認められるのは「その収入を得るための直接経費（出た日の投資額）」のみとなっており、全く当たらなかった日の投資額や年間のトータルの負け分は一切経費にできないようなので注意が必要だ。
ただ、「出た日の投資額」と言っても証明するのはかなり難しい問題でもある。税務調査が入った際には個別の状況に応じて判断されるようだが、日々の収支メモはつけておいて損はない。
パチンコの収支を「雑所得」にすることも可能かも
一応パチンコの収支を「雑所得」にすることも可能かもという情報もある。
ただこれはパチンコやパチスロの演者とかに該当するものであって、一般の人が該当するかは不明だ。
本記事を書くにあたり「税理士法人T-FRONT」様の「パチンコの税金と確定申告はいくらから？？～ほとんどの人は申告不要！～」から引用させて頂いたので、詳しくは以下の引用元を確認してほしい。
参考
パチンコの税金と確定申告はいくらから？？～ほとんどの人は申告不要！～税理士法人T-FRONT
税金を納めたくないは通用しないが日々の収支メモは欠かすな
パチンコで勝ったお金に対する税金を納めたくないは通用しませんが、税務調査が入った時のためにも日々の収支メモは欠かさないようにしよう。
最近は便利な無料アプリも多数出ているので誰でも簡単に利用可能だ。
管理人が利用しているのは「pRecord」
私は普段「pRecord」というアプリを利用している。iPhoneユーザーもAndroidユーザーもどちらも利用可能だ。
ホール毎、機種毎に収支をつけることも可能で、スマホの機種変更をする際のデータ移行も簡単である。とても便利なアプリとなっているので、まだ使ったことのない方は是非この機会に使ってみよう。
どうしても心配な方は会員カードは使わないように
大体のパチンコホールには、会員カードがあり貯玉機能があるのがほとんどだ。等価交換のお店の場合はほぼ関係ないが、換金ギャップのあるお店では再プレイを利用することで少しだけお得に利用することができる。
例えば、以下のようなホールがあるとしよう。
・貸出時：1,000円＝46枚（460枚/1万円）
・換金時：50.6枚＝1,000円（506枚/1万円）
・再プレイ上限：506枚/1日
現金で利用した場合は、1万円で460枚しか利用できないが、貯玉利用の場合は1日最大で506枚（1万円相当）利用可能だ。
つまり毎日行くホールなら日々46枚（約1,000円相当）お得に利用できることになる。
だから会員カードがあるお店では貯玉を利用したほうが良いという考えが一般的なのだが、会員カードの利用履歴は事細かく残るようになっているので心配な方は会員カードの利用は避けたほうが良い。
税務調査が入った場合、当然会員カードの利用履歴を見られることになるので、トータル収支は筒抜けだ。
まとめ
まとめになりますが、パチンコで勝った収益は競馬や競輪などと同様に申告が必要である。
実際に申告している人がいるのかは分からないが、今後ド派手に税務調査が入る可能性も否定はできない。パチンコの仕様上、税務調査が入る可能性は低いが、10年前、20年前とは時代が変化しているので何が起きるかは分からない。
本記事を参考に、もしも税務調査が入った場合の対策をしておこう。